サステナビリティ方針

当社グループは、事業活動を通じて社会課題の解決に貢献することが持続可能な社会の構築に寄与し、ひいては当社グループの持続可能な成長や企業価値の向上につながるものと考えており、事業環境や経営状況、事業 ステージといったさまざまな要素を考慮した上で、全てのステークホルダーとの協働や連携を通じてサステナビリティの実現に向けた活動を推進することとしています。このような考えの下、国際ガイドラインやステークホルダーの視点を参考に重要課題候補を抽出し、社会と経営双方にとっての重要性を取締役会が評価した上で、事業と親和性の高い社会課題をマテリアリティとして特定し、経営戦略に反映しています。2022年8月や2023年8月の取締役会での決議を経て、2030年5月期における長期目標と連動した取り組みを推進しています。
特定したマテリアリティそれぞれに対して当社取締役を責任者（マテリアリティオーナー）として設定し、その監督の下で対応方針や取り組み内容を検討する会議を年2回開催しています。本検討内容を含むサステナビリティの実現に資する事項については、毎年取締役会が報告を受けて監督しており、重要事項については、取締役会で審議し、決定しています。また、各分野では、リスクと機会の両面からの分析を行い、2030年5月期における目標に向けた取り組みに反映しています。

サステナビリティ推進に当たり
参考とする主なガイドライン

当社グループでは、サステナビリティの推進に当たっては、主に以下のような国際ガイドラインや原則を参照しています。

  • GRIスタンダード
  • SASBスタンダード
  • SDGs（持続可能な開発目標）
  • TCFD提言
  • 国連グローバル・コンパクト（10原則）
  • 国際統合報告フレームワーク（IIRC）